前日の米国株は主要3指数が揃って大幅高。S&P500は前日比1.48%高の7,600.5、ナスダック総合は2.13%高の25,913.9、ダウ工業株30種は1.32%高の53,178.41で取引を終えた。ハイテク主導の上昇で、ナスダックの上昇率が際立った。
急騰の背景には、ベッセント米財務長官がイランとの協議でホルムズ海峡の航行自由化に向けた合意が週内にも成立する可能性に言及したことがある。地政学リスク後退への期待から原油価格が急落し、インフレ懸念が緩和。これが買い安心感につながった。長期金利が上昇圧力を欠いたことも支援材料で、トッド・ゴードン氏は「米国債利回りの上昇失敗が株式の続伸余地を開く」と指摘した。米財務省が8月4日に公表した利回りは2年4.20%、10年4.63%、30年5.18%。2年と10年のスプレッドは43bpで、カーブはスティープな形状を維持。
ドル円は東京市場スポット中心相場が7月31日時点で160.64円。直近水準は未確認だが、リスク選好の流れが円売り圧力となりやすい面は意識される。原油はホルムズ海峡合意期待で急落したと伝わるが、WTIの直近価格は8日前の7月27日時点で84.25ドル。金は本稿で水準を確認できず、騰落は未確認。
セクター別では半導体を含むハイテク株が堅調。AMDは決算発表を控え上昇したが、引け後にデータセンター売上高が2倍と好調な決算を発表も、株価は時間外で下落。SpaceXは初の決算発表でAI関連コストの高さが嫌気され時間外下落。パラマウント・スカイダンスは通期利益見通しを上方修正し、WBDとの合併に自信を示した。ピンタレストはガイダンスが期待並みで時間外軟調。
著名投資家マイケル・バーリー氏が「1987年型の暴落もあり得る大天井圏」と警告。ベゾス氏による40億ドルのアマゾン株売却申請や、ニュージャージー州のアマゾン反トラスト法提訴も注目された。
本日の日本市場では、米株高と原油安を好感した買いが先行する公算が大きい。特に半導体関連にポジティブな流れが波及しやすい。ホルムズ海峡情勢の進展次第では資源関連の変動に注意が必要。米金利の安定は円債市場に落ち着きをもたらすが、ドル円の値動きは7月末水準からの乖離が確認されるまでは限定的か。
日本銀行は7月末に経済・物価情勢の展望（展望レポート）を公表し、物価見通しの上方修正と共に、国債買入れの四半期予定を更新、7～9月期の減額計画を明らかにした。同時に、国債買入れ減額の影響を分析した日銀レビューや植田総裁の記者会見もあり、早期追加利上げ観測が強まっている。7月末の日銀当座預金残高は高水準ながら、米金利上昇も相まって円金利には上昇圧力がかかりやすく、円相場も160円台と弱含んでいる。市場では超長期ゾーンの需給悪化やイールドカーブのスティープ化が焦点となる。
8月3日の米国株式市場は主要3指数が1%超上昇。NASDAQ総合は2.13%高とハイテク主導のリスクオンが強く、ドル円は7月末時点で160円台と高止まり。日本株はグローバル景気の堅調さと円安メリットを享受する構図が続く。決算発表が本格化し、輸出企業の為替前提や業績ガイダンスが注目されるが、米金利上昇や為替介入リスクに留意が必要だ。
8月初旬のJPX公示は、需給・ポジショニングの観点から複数の注目材料を提供している。新規ETFの相次ぐ上場（商社・資源セクター、超長期JGB、ドイツ短期国債等）は、現物買い需要やクロスボーダー資金流を誘発する。監理銘柄指定や上場廃止決定はイベントドリブン機会を生み、ショートカバーやパッシブ売り圧力に注意が必要。JMCの市場区分変更は需給改善を示唆。前日の米国株高（S&P500 +1.48%）は週明けの日本株リスクオンを促すが、ドル円相場の遅延データに留意。各ペルソナにとって戦略的示唆が大きい。
米国株はベッセント財務長官のホルムズ海峡一時的再開合意発表を受け過去最高値を更新。S&P500は1.48%高の7,600.5。トヨタは円安を追い風に63億ドルの自社株買いを発表。日銀は国債買入減額の影響に関するレビューを公表し、国債市場の方向性を探る材料となる。為替は1ドル160円台と円安が進行しており、日本株と金利への影響に注目。
8月3日の米株式市場は主要株価指数が1%超の上昇。S&P500は7,600台と新高値を付け、NASDAQ総合は2.13%高。この急騰は、10年債利回りが4.63%と伸び悩んだことや、ベッセント財務長官がホルムズ海峡の通航自由化に向けたイランとの協議進展を示唆したことが追い風に。一方、著名投資家バリー氏は1987年型の暴落を警告し、市場の楽観に警鐘を鳴らす。金融政策の潮目を探る。