この日のブリーフ

8月14日の米国株式市場は、主要3指数がそろって小幅安となった。S&P500は7,785.76（前日比-0.17%）、NASDAQ総合は26,729.16（同-0.28%）、ダウ工業株30種は53,732.41（同-0.20%）で取引を終えた。SOX指数の騰落率は本データでは未確認だが、NASDAQの下落からハイテク・半導体セクターに上値の重さがうかがえる。

背景には中東情勢の緊迫がある。イランがホルムズ海峡に関するトランプ氏の発言に反論し、船舶攻撃の報道も伝わるなど、地政学リスクが投資家心理を冷やしたとみられる。原油はWTIが8月11日時点で84.77ドルと高水準にあり、14日終値は未確認。エネルギー関連へのコスト圧力とインフレ再燃懸念が株式の重荷となった可能性がある。

米国債利回りは、2年4.17%、5年4.36%、10年4.68%、30年5.25%。長めゾーンが高く、30年債は5%台を維持している。2年と10年のスプレッドは51bp、2年と30年は108bpとスティープな形状だ。長期金利の高止まりは、割高な成長株のバリュエーションに圧力をかける構図とみられる。

主要決算では、上場企業の目立った発表は乏しかったが、AI関連の未上場企業Anthropicの第2四半期売上高が115億ドル超と報じられた。エヌビディアはSB Energyへの最大30億ドル投資を検討と伝わり、SpaceX株21億ドル相当の保有も開示した。バークシャー・ハサウェイはアルファベット株を約170億ドル追加した。一方、トランプ家関連の暗号資産企業ワールド・リバティは銀行 charter の条件付き承認を得た。金価格は本データでは未確認。

ドル円は8月12日時点で159.35円、東京17時時点で159.38円と円安水準にあった。14日の水準は未確認だが、日米金利差を背景に円安圧力が残りやすい地合いとみられる。

当日は主要経済指標の発表が少なく、中東や企業ニュースのヘッドラインに左右される展開だった。日本市場への波及としては、円安が輸出企業の業績期待を支える一方、原油高と米長期金利高がエネルギー・素材コストや割引率を通じて重荷となる。米ハイテク安を受けた半導体関連の下押しにも注意が必要だ。