この日のブリーフ

前日の米国株式市場は主要3指数がそろって反発した。S&P500は7,656.98（前日比+0.86%）、NASDAQ総合は26,333.04（+0.96%）、ダウ工業株30種は52,573.29（+0.98%）で引けた。ダウは4日続落を断ち切り、約500ドル高となった。背景には、原油高の一服と、直近のインフレ指標を巡る懸念をいったん織り込みつつある動きが影響したとみられる。WTI原油は市況データ上、9月9日時点で97.26ドルと確認できるが、11日の終値は未確認。報道によれば9月10日に102ドル台へ上昇した後、11日は利食いが優勢となり、株式市場の重しが軽減された。

米国債利回りは2年4.63%、5年4.78%、10年4.96%、30年5.35%と高水準を維持した。2年対10年のスプレッドは+33bp、10年対30年は+39bpで、イールドカーブは順勾配を保っている。8月CPIが前年同月比+3.4%と賃金上昇率（+3.1%）を上回るなか、次週のFOMCでの利上げ観測が根強く、中期ゾーンの金利に上昇圧力が残った可能性が高い。ドル円は本セッションの水準が未確認で、9月9日時点では東京市場スポットで153.72円、17時時点で153.12円だった。金は市況データに含まれておらず、本日の水準は未確認。

セクター別の騰落率は未確認だが、NASDAQのアウトパフォームから、半導体を含むハイテク・グロース株に買いが入った可能性が示唆される。個別ではOracle創業者のエリソン氏が最大75億ドル相当の自社株売却計画を撤回したと報じられ、大型ソフトウェア株の需給懸念が後退した。AIを巡っては、OpenAIが年内IPOを否定する一方、Anthropic CEOらが開発ペースの抑制を求めるなど、規制・ガバナンス面の不透明感は残る。中東情勢やBRICS首脳会議など地政学リスクも引き続き意識された。

当日の注目イベントとしては、次週に控えるFOMCでの政策金利判断が最大の焦点である。市場では利上げがほぼ確実視されており、タカ派的なサプライズがあるかどうかに注意が集まる。また、中国発の需要動向が原油相場を通じてインフレ期待に波及する経路も見逃せない。

日本市場への波及経路としては、前日の米株高と原油高一服が投資家心理を下支えする一方、米金利の高止まりとドル円の水準（足元未確認ながら9月9日時点で153円台）が輸出採算や海外投資家の日本株選好に与える影響が注目される。円金利トレーダーにとっては、米10年債利回りが5%に接近する中でのJGBイールドカーブへの波及と、クロスカレンシーベーシスの動向が焦点となろう。