この日のブリーフ

前日の米国市場は、FOMCが0.25%の利上げを決定し、議長がインフレは依然として高すぎるとの認識を示したことが投資家心理を冷やした。主要指数はS&P500が7,585.73（-0.45%）、NASDAQ総合が25,981.57（-0.78%）、ダウ工業株30種が51,461.9（-1.21%）とそろって下落した。ダウは600ドル超の下げとなり、景気敏感株への売りが目立ったとみられる。米国債利回りは2年4.74%、5年4.86%、10年5.01%、30年5.35%となり、10年債は5%台を回復した。利上げに加え、議長がインフレリスクを強調したことが長期金利の押し上げ要因になったとみられる。カーブ形状は2年と10年のスプレッドが27bp程度、2年と30年では61bp程度と、期間の長いゾーンで5%超の利回りが維持された。ドル円は9月14日時点の東京市場で153.65、東京17時時点で154.4だったが、当日の水準は未確認である。米金利の先高観からドル高圧力が意識されやすい地合いと考えられるが、実際のドル円反応は確認できない。WTI原油は107.02ドル（+4.49%）と急伸した。上昇の背景は提供情報から特定できないが、供給懸念や地政学リスクが意識された可能性がある。金価格は未確認。SOX指数も未確認だが、報道ではIntelが半導体株の上昇を主導したとされ、NASDAQの下げを一部相殺した可能性がある。セクター別騰落率は未確認ながら、原油高を受けてエネルギー関連に支援材料、輸送セクターには燃料コスト上昇が重しとなる構図が示唆される。主要企業の決算発表は確認されなかった。当日はFOMCの利上げと議長会見、トランプ大統領による1%以下への利下げ要求などが注目を集めた。FOMCは全会一致で利上げしたが、政権からの圧力が独立性を巡る論争を再燃させた。日本市場への波及経路としては、米長期金利の5%台回復が円金利に上昇圧力をもたらす一方、原油高がエネルギー株の支えとなる可能性がある。半導体関連はIntel高の流れが支援材料となり得るが、SOX指数未確認のため過度な評価は避けたい。